平屋がトレンド…⁇平屋住宅のメリット・デメリットは⁈

おはようございます☀😃

SUMiTAS徳島中央店の近藤です！

本日は、（株）リクルートのSUUMOの23年の住まいのトレンドキーワードについて書かれたニュース記事を読ませて頂き、僕が感じたことについて書かせて頂こうと思います。

以下ーー内は、2023年4月20日（木）付、株式会社不動産流通研究所の不動産ニュースより引用させて頂きました。

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23年の住まいのキーワードは「平屋回帰」

　（株）リクルートのSUUMOリサーチセンターは20日、2023年の住まい領域のトレンドキーワードを「平屋回帰」と発表した。

　全国の住宅専用建築物に対する平屋棟数の割合は、14年の7.6％から22年は13.7％へと拡大。住宅取得検討者における平屋住宅検討者比率も18年の12.4％が22年は17.9％へ増加しているという。

この背景として同社は、住関連価格の高騰、サブスクなど所有から利用へ、小人数世帯や単身世帯の増加といった「社会の変化」と、ミニマル志向へのシフト、SDGｓへの関心向上、アウトドアやキャンプブームなどの身近な暮らし体験ニーズの増加など「人々の内面変化」によるものとした。「より多くのモノや広い空間を所有することが豊かさだった時代から、IT化によりもたらされたたくさんの選択肢により、すべてを家の中で賄わずとも自分の変化に合わせてその都度最適な住まいを選ぶ都度最適でミニマルな暮らしに注目が集まっている」（SUUMO副編集長・笠松美香氏）。

〜以下略〜
https://www.re-port.net/article/news/0000072291/
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確かに、最近は、平屋の家を新築したいと考えられている方や中古住宅でも平屋を探されている方にお会いする事が増えました。
僕自身も平屋住宅には憧れがありますが、改めて平屋住宅を新築する場合のメリットとデメリットを考えてみました。

【メリット】

◯バリアフリーで住みやすい
◯階段がないため、小さい子供や高齢者、足腰の弱い人でも安心して生活できる
◯天井が高いため、開放感があり、狭い空間でも圧迫感が少ない
◯庭や屋根に太陽光発電を設置しやすい
◯災害の際に外に逃げやすい
◯リフォームしやすい

【デメリット】

●敷地面積に対して建物面積が大きくなりやすいため、広い土地が必要となり、土地代が高くなる
●床下に通気性を確保する必要があるため、地盤沈下などの問題が発生する可能性がある
●広がりがないため、家族構成によっては狭く感じることがある
●二階以上がないため、プライバシーが確保しにくい

etc
以上が平屋のメリット・デメリットとして考えられる事です。

特に僕の様に今後十数年で高齢者になる者としては、平屋にメリットを感じます。

ただ、お子様が多いご家庭で、平屋住宅を新築しようと考えられる場合、部屋数もそれなりに必要になるかと思いますので、少し広めの土地が必要になると思います。
（田舎なら広い土地も探し易いですが、都市部では少し難しいですね）

平屋は、2階建て以上の家と比べますと、建築後のメンテナンスもやり易く、メンテナンス費用も抑えられそうですね。

本ニュース記事を読ませて頂いて、しっかりと、今のトレンドを押さえておこうと感じました。

それでは、本日はこのくらいにさせて頂きます。

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自宅の売却を検討する際に気をつけるべき事

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SUMiTAS徳島中央店の近藤です！

本日は、自宅売却を検討するタイミングと注意点について書かれたニュース記事を読ませて頂き、僕が感じたことについて書かせて頂こうと思います。

以下ーー内は、2023年4月13日（木）付、Yahoo!ニュースより引用させて頂きました。

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自宅を売却するなら早い方がいい　検討すべきタイミングは「子供が巣立ったとき」

　近年、リモートワークの普及や生活環境の多様化を背景に、地方移住や二拠点生活のための家を求める人が増えている。塩漬け状態の家があったり、引っ越しを考えている場合、売りに出すのも手だ。

〜中略〜

「家を売りやすくするためにお風呂やトイレなどを大規模に工事するリノベーションを行う人がいますが、それは悪手。お金をかけたのに家が売れなかったら悲惨です。不動産は“すぐに売れない”リスクと常に隣り合わせ。利益が出るかわからないものにお金をかけるのは避けた方がいい」

自宅を手放すときは、引っ越しにも住み替えにもお金がかかる。そうしたコストや、ダウンサイジング後の生活費を見据えて売却を判断したい。ファイナンシャルプランナーの森田悦子さんは「余裕を持った売却」を呼びかける。

〜以下略〜
https://news.yahoo.co.jp/articles/fe87dff18ca92d2e3835a965e21b47cf09ecf19f
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人生100年時代と言われる中、今後は、若い頃に購入した自宅を老後に住み替えなどの理由で、売却検討される方も増えるのではないでしょうか。

ただし、自宅を売却する際には、以下のようなリスクが考えられます。

◯市場価格の変動リスク：市場価格の変動により、思ったような価格で売却できない可能性があります。
（価格が安くなってしまうだけではなく、売却までに長期間掛かる事も…）

◯売却後の居住先問題：売却後に居住先が確保できず、一時的に賃貸住宅などで、住む場所を探す必要がある場合があります。

◯売却時の諸費用や税金の負担：売却に伴い仲介手数料や各種税金が掛かる場合があるため、売却前にしっかりと計算しておく必要があります。

◯売却後のトラブルリスク：重要事項説明書や売買契約書の内容を確認せずに売却してしまうと、後々、買主とトラブルが起きる可能性があります。契約書などの内容をしっかりと確認しておくことが大切です。

ちなみに僕の自宅も、家族が4人の時に建てましたが、確かに「子供が巣立ったとき」には、夫婦2人には広すぎるかも知れません。

将来、『売却するかも知れない』という事も考えておく必要がありますね。

それでは、本日はこのくらいにさせて頂きます。

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家を購入する際〝離婚〟のリスクまでは考えられない…⁇

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SUMiTAS徳島中央店の近藤です！

本日は、住宅ローンと離婚の関係について書かれたニュース記事を読ませて頂き、僕が感じたことについて書かせて頂こうと思います。

以下ーー内は、2023年4月4日（火）付、Yahoo!ニュースより引用させて頂きました。

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最も多い持ち家のローンの組み方は「夫単独」？ 「夫婦ペアローン」？ 離婚時の対応はどうする？

結婚を期に住宅を購入し、その際に住宅ローンを組む家庭は多いもの。しかし住宅ローンの組み方によっては、離婚時に問題が生じる可能性があるため、仕組みやリスクをよく理解しておく必要があります。

本記事ではアンケート調査に基づく離婚経験者の住宅ローンの組み方や、持ち家の扱い方を紹介した上で、ペアローンを組む際のリスクについて解説します。

〜中略〜

まとめ

住宅ローンを組んでいるご家庭の場合、その組み方によっては離婚時の扱いが難しくなる場合があります。特にペアローンを組む際は、離婚時のリスクや注意点をふまえて検討することをおすすめします。

これから住宅ローンを組む方にとっては、離婚時のことなど考えたくないかもしれませんが、今回紹介した離婚時の対応や注意点を頭の片隅におきつつ、住宅ローンの組み方を検討しましょう。

出典
全国不動産売却安心取引協会 「住宅ローンと持ち家」についての調査（おうち売却の達人調べ）（PR TIMES）

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

https://news.yahoo.co.jp/articles/84f84fa2f3322bd9cb1e70955b5d79084260a823
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自宅の売却理由をお聞きする中で、相続と離婚はかなり多い様に感じます。

離婚の際の売却で一番困るのは、築浅の物件でも売却査定価格よりローン残高のほうが大きくなるオーバーローンの状態になり易いという点です。

早期の売却を希望された場合は、なかなか高く売るのは難しいものです。

もう一点が、夫や妻の単独名義であれば、購入希望者から何か購入条件を提示された際の意思決定もスムーズに行くものですが、共有名義の物件であれば、話がまとまり難いという事があります。

相続の案件でも共有者が多いと、売却についての話し合いがまとまり難いものですが、離婚でも同様の事が言えます。

結婚やお子様の成長に合わせて家を購入しようと考える方は多いものですが、さすがにその時に〝離婚〟のリスクは考え難いものです。

ただ、築浅物件でも割高で売却する事が難しい点と不動産を共有で所有する事には、デメリットがあるという点は、重々承知の上で、住宅購入や住宅ローンの検討をされるべきだと思いました。

それでは、本日はこのくらいにさせて頂きます。

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木造住宅、メンテナンス次第では、80〜100年住める…⁈

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SUMiTAS徳島中央店の近藤です！

本日は、木造住宅の耐用年数について書かれたニュース記事を読ませて頂き、僕が感じたことについて書かせて頂こうと思います。

以下ーー内は、2023年3月29日（水）付、Yahoo!ニュースより引用させて頂きました。

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木造住宅の耐用年数とは？評価・減価償却・査定への影響も解説

住宅の耐用年数とは住宅を使用できる年数のことです。一般的には法定耐用年数のことを意味しますが、判断基準の違いによって、ほかにも物理的耐用年数・経済的耐用年数・期待耐用年数というものがあります。以下において各々の耐用年数について解説していきます。なお、住宅の耐用年数は実際の寿命とは異なるものです。

〜中略〜

まとめ：耐用年数を理解し、評価・減価償却・査定を有利に進めましょう！
一般的に「木造住宅の耐用年数は22年」といわれますが、これは国土交通省の定めた法定耐用年数をさし、減価償却率を計算するために法的に決めた耐用年数にすぎません。実際の木造住宅は、リフォームなどでメンテナンスすれば80〜100年住めます。 また、木造住宅の耐用年数は、住宅ローン時の評価・減価償却費・中古住宅売却時の査定額に影響する重要な指標です。耐用年数について正しく理解し、評価・減価償却・査定を有利に進めましょう。
https://article.yahoo.co.jp/detail/db01caedf4ff78f917230a340bf49edae6c9beac
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普段の実務でも、木造の建物の法定耐用年数が22年という事をもとに、中古住宅の『机上査定』（周辺の売り出し事例や過去の成約取引事例、公示価格などに基づいて、概算の査定価格を算出する方法）を行いますが、木造の戸建て住宅の場合は、同じ築年数でも、現地に行って、周辺環境や室内外を確認した後の査定額が数百万円も変わる事があります。

これは、現地確認した際に、土地の地形、形状、接道状況、日当たり、周辺環境などによっても左右されますが、一番の要因は、『メンテナンス』です。

本ニュース記事にも『リフォームなどでメンテナンスすれば寿命は80～100年』とありますが、確かに10〜15年毎に外壁や屋根の防水塗装工事を行なって、水回りの設備は、使えなくなる前に取替工事などを行なって行けば、それくらいの寿命なのかなぁとも思います。

ただし、昔と違って、子供や孫の世代まで同じ家で住み続けてくれるかどうかは不明です。

私見ですが、建築から30年後（60歳代）くらいを目処に、売却してマンションなどに住み替えをしようと考えた時に、そこそこ良い金額で売れる様に、日頃のメンテナンスを心掛けるのが、正解なのではないのかなぁと考えます。

いずれにしましても、20数年で、土地の価値しか無いと言われる様な状態にならない様にしたいものです。

それでは、本日はこのくらいにさせて頂きます。

次回も引き続き、当ブログを読んで頂けます様宜しくお願いします！